まだ続きます。
・iシェアーズ欧州ハイイールド社債ETF(IHYG)信用力の劣る欧州企業の社債へ投資する。米利上げ時に米国関連の債券が下落すると見込むなら、金利先高感がなく価格が安定しているユーロ建てのハイイールド債を選択してもよい。IB証券を使えば、為替ヘッジ付きの投資信託と同じくユーロ下落局面でも為替の影響を受けずに安定した利回りを得られるはず。
・iシェアーズ米国物価連動国債ETF(TIP)米国の都市部の消費者物価指数(CIP)に連動して利回りが変化するインフレ連動債。インフレ局面では一般的な債券の価格は下落する傾向にあるが、インフレ連動債は物価上昇に応じて元金額が上昇する。各国で量的緩和が実施される中、長期で見れば世界的にインフレが進む可能性は高い。
・米国の不動産市況は堅調だ。S&Pケースシラー指数を見ると、多くの地域でサブプライム危機後の地価下落からほぼ回復した。
・REITは借入金でレバレッジを利かせて不動産を購入しているので、米国が利上げに転じれば金利支払いが増えて減収要因になる。だが、利上げ後も穏やかなインフレと健全な経済成長が続くなら、将来的にも物件価格や賃料が上昇する期待があり、必ずしもREIT価格の下落要因とはならないだろう。
・東証に上場しているiシェアーズ米国リート不動産株ETFは売買高が少なく、適正価格と乖離している根付けがされることもある。
・セレクトインカムREIT(SIR)主にハワイを中心として工場やショッピングモールを保有する。大企業の本社ビルやアマゾンの物流センターなども保有しており、それらの多くはネット・リースと呼ばれる賃貸契約により、物件の修繕費用のみならず不動産税までもテナント負担とするなど、日本のRIETとは戦略が大きく異なる。単一テナントに賃貸している物件が多いので、退去リスクはあるが、10年以上の長期一括貸し契約としていることから入居率は安定している。
・キャンパス・クレスト・コミュニティーズ(CCG)大学の近隣で学生向けの大規模な居住施設を開発・運営する。単に住居として不動産を提供するだけでなく、共用スペースの充実やイベント開催などコミュニティとしての付加価値をつけて施設を運営している。
・ガバメント・プロパティーズ・インカム・トラスト(GOV)→ヤフーファイナンスワシントンDCの政府オフィスや国連が入居するビルなど、政府系テナントに特化したREIT。7%を超える分配金利回りは米国REITの平均的利回りと比べても高配当だ。
- 関連記事
-
スポンサーサイト